COMPANY会社情報
ご挨拶
新たな情報通信の幕開き
当社は創立以来、一貫して企業の神経ともいわれる情報通信システムの開発・構築・メンテナンス業務を提供し、お客様の信頼に応えるべく努力研鑚してまいりました。
時代はいま大きな変革の時代に入ってます。IT(情報技術)の革命で、企業を取り巻く情報通信分野もさらに、高度に、迅速に、又正確さを要求され進展していくものと予想されます。この新たなステージでこれまで培ってきた、情報通信に関する業務のノウハウをバックグラウンドに皆様のビジネスが飛躍していただくためのお手伝いをさせていただければと考えております。
私たち一人ひとりが高いスキルで時代の変化にチャレンジするプロフェショナル集団として、より高度な情報通信社会の発展に貢献してまいります。
代表取締役社長 栗本 貴裕
kurimoto Takahiro
会社概要
- 社 名
- カズヒロシステム 株式会社
- 英文名
- KAZUHIRO SYSTEM CO.,LTD
- 設 立
- 1961年(昭和36年)12月22日
- 資本金
- 3,000万円 (授権資本 6,800万円)
- 役 員
- 代表取締役社長 栗本 貴裕
常務取締役 櫻谷 啓二
常務取締役 松本 卓
取締役 道津 貴一
監査役 吉岡 研一
ACCESS事業所
-
【本 社】
〒541-0056
大阪市中央区久太郎町1丁目4番8号
NTPR堺筋本町ビル9階TEL 06-6271-1166(代) FAX 06-6271-2054
-
【東京営業所】
〒105-0013
東京都港区浜松町1丁目2番7号
浜松町一丁目ビル5階TEL 03-5401-3511(代) FAX 03-5401-3510
-
【名古屋営業所】
〒460-0003
名古屋市中区錦2丁目8番24号
オフィス・オオモリ6階TEL 052-218-9211(代) FAX 052-218-9215
- 業務内容
- 情報通信ネットワークシステム、LANネットワーク、メンテナンスシステム、情報交換システム、オフィスオートメーションシステム、ビル管理システム、コンピュータシステム、ソフト開発
- 取引銀行
- 三井住友銀行(御堂筋支店)、りそな銀行(大阪中央営業部、難波支店)、商工中金(大阪支店)、十八銀行(大阪支店)
- 建設業許可
- 電気通信工事業、電気工事業、消防施設工事業 大阪府知事許可 19918号
- 総務省届出
- 電気通信事業
沿 革
- 1961年(昭和36年)12月
- 大阪市東区(現中央区)において、株式会社和寛電話工業を創立
- 代表取締役に 吉岡 和寛 就任(資本金70万円)
- 1966年(昭和41年)11月
- 資本金を500万円に増資
- 1972年(昭和47年) 6月
- 資本金を1000万円に増資
- 1974年(昭和49年) 3月
- 大阪市東区(現中央区)南久太郎町船場大成ビルに本社を移転
- 1978年(昭和53年) 4月
- 株式会社和寛電子通信工業に商号を改称
- 資本金を2550万円に増資
- 1978年(昭和53年)12月
- 富士通株式会社と特約店契約を締結
- 1981年(昭和56年)11月
- 中国山東省人民政府へFXB304(200回線)クロスバー方式電話交換機
(富士通製)を設置完了 - 1985年(昭和60年) 8月
- NTT(現西日本電信電話株式会社)と特約店契約を締結
- 1988年(昭和63年) 5月
- 代表取締役に鈴木 勲就任
- 1991年(平成 3年) 3月
- 資本金を3000万円に増資
- 1991年(平成 3年) 4月
- カズヒロシステム株式会社に商号を改称
- 1994年(平成 6年) 6月
- 東京都江戸川区に東京営業所を開設
- 1997年(平成 9年) 9月
- 大阪市中央区久太郎町三菱紙販ビルに本社を移転
- 2000年(平成12年) 9月
- 東京営業所を港区芝大門に移転
- 2005年(平成17年) 4月
- 東京営業所を港区浜松町に移転
- 2006年(平成18年) 1月
- 名古屋市中区に名古屋営業所を開設
- 2018年(平成30年) 4月
- 名古屋市中区(オフィス・オオモリ)に名古屋営業所を移転
- 代表取締役を退任し相談役に 鈴木 勲 就任
- 代表取締役に 栗本 貴裕 就任
- 2019年(平成31年) 3月
- 本社をNTPR堺筋本町ビルに移転
主要取引先
- 富士通 株式会社
- 株式会社 富士通エフサス
- 富士通ネットワークソリューションズ株式会社
- 株式会社 富士通パーソナルズ
- 西日本電信電話 株式会社
- 東日本電信電話 株式会社
- NTTコミュニケーションズ 株式会社
- 株式会社 NTTドコモ
- KDDI 株式会社
- ソフトバンク 株式会社
- NECプラットフォームズ 株式会社
- コニカミノルタジャパン 株式会社
- リコージャパン 株式会社
- キヤノンマーケティングジャパン 株式会社
- キヤノンシステムアンドサポート 株式会社
- 富士フイルムビジネスイノベーションジャパン 株式会社